災害発生時における対応

1.災害対応マニュアルについて

●災害発生時には、本校独自の「災害対応マニュアル」にしたがって事態に対応します。
●災害発生が平常授業時の場合、教職員による既定の災害対策本部組織を運営し対応します。
●災害発生が放課後または休日の場合には、出校している教職員全員で対応します。

2.在校生・保護者への連絡手段

東日本大震災発生直後には、携帯電話や固定電話、Eメールなどに深刻な通信障害が生じましたが、インターネット回線には比較的安定して接続することができました。そのため、災害発生時には、本校の状況や連絡事項を本校ホームページにてお知らせいたします。IDやパスワードを必要とせずに、ご家族やご親戚などのどなたでも確認していただくことができます。また、状況を見て生徒からご家族へ電話連絡するよう指示します。

3.校舎の安全性について

平成15年6月に、プレストレストコンクリート※を使用し建築された本校において、東日本大震災による大破・破損等は確認されませんでした。※プレストレストコンクリート…鉄筋コンクリートよりも強度の高いコンクリートのこと。
また、本校(豊島区内全域)は武蔵野台地に位置していますが、この台地は非常に安定しているローム土のため、建設地盤として良好な場合が多いと言われています。

【災害対応マニュアル抜粋】≪地震≫
地震の場合、その発生時期を予測することが難しい。
また、地震発生時の時間・場所によって対応が異なるため、生徒の安全確保・避難を最優先できるための危機管理が必要となる。主な対応方法は、事前・発生時・事後の3段階となる。

a.事前の対応

・緊急連絡網の整備(HP活用を周知徹底)
・安全指導の徹底(避難訓練の充実)
・校内の安全点検(調理実習室や理科室、地下食堂厨房の火の取扱い)
・対策本部の役割分担の確認
・災害備蓄倉庫の確認
平成24年度より、災害備蓄倉庫を拡充し、全生徒が3日間滞在できる水・食糧と、全生徒分の毛布・簡易トイレ等を備蓄しております。

b.発生時の対応

・生徒の安全確保
イ.授業中は授業担当教員が揺れの規模により机の下に入る等の指示を出す
ロ.部活動中は顧問教員が活動を停止させ、落下物等の危険のない場所に生徒を引率する
・状況把握
イ.周囲の混乱状況(交通機関のまひ、道路・橋脚の被害状況等)を把握する
ロ.校内各部署から怪我人や施設の破損状況を報告させる
ハ.対策本部は地震発生時の活動を再開するか停止するかの判断をする
・避難誘導
イ.地域指定の避難場所への誘導は原則として担任がこれを行う
ロ.周辺の被災状況によっては学年ごとに時間をずらして大集団にならないようにして動く
・保護者への引渡し
イ.交通機関の運行が止まっている場合、家庭から迎えに来た生徒を順に引き渡す
ロ.引き取りの出来ない家庭の生徒は学校に留め置く
・残留生徒の保護
イ.食糧・水・毛布等を支給(備蓄倉庫から供出)
ロ.女子生徒と男子生徒それぞれの宿泊スペースを確保する
ハ.治安上の問題から校内にとどまる生徒は就寝後の行動を制限する

c.事後の対応

・精神的心理的ケア
・安全指導の見直し

災害発生から避難・待機に至る流れ